デジタル人材育成
最終更新日：2020.09.02

DX（デジタルトランスフォーメーション）推進のカギとなる人材育成！お問い合わせから見える対応の差

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DX（デジタルトランスフォーメーション）推進のカギとなる人材育成！お問い合わせから見える対応の差
「DX（デジタルトランスフォーメーション）」（以下、「DX」）という言葉をコロナ禍で何度も耳にしたという方は多いのではないでしょうか？経産省が推進するDX。DXレポートやガイドラインを確認し、DX推進の必要性を頭では理解していても、実際にはまだ対応策が決まっていないという企業は多いかもしれません。そこで今回は、弊社にいただいたお問い合わせを取り上げながら、DX推進のカギとなる人材育成について考えてみたいと思います。

この記事の内容

  • DX推進に向けた人材育成に関するいくつかのお問い合わせ事例
  • 改めてDXとは？2025年問題を自分事と考えたほうがいい理由
  • DXを好機と捉えてビジネスを発展させるチャンスに！

DX推進に向けた人材育成に関するいくつかのお問い合わせ事例


DXを推進するにあたって、課題がないという企業はおそらくないでしょう。実際のところ、この数か月の間に、弊社にはたくさんのお問い合わせをいただきました。DXはビジネスプラットフォームの変革に関することなので、あらゆる業界業種の企業からご相談を受けています。

具体的には、出版社や銀行、保険会社などですが、いずれも大手企業からのお問い合わせが多いでしょうか。ビジネスのオンライン化を必須と考え、トップの鶴の一声で人材育成に踏み切ったケース、すでに課題が見えていて、その部分の強化のために必要な研修を決めたケース、今後も続く人材不足からオンライン化に迫られたケースなど、本当にさまざまです。

いずれのケースでもポイントになるのは、オンラインでどのように顧客と接点を持つか、接点を持った顧客とのビジネスをどのように完結させるかという点になります。重要なのは、デジタルテクノロジーを活用して、従業員一人ひとりの生産性を上げることです。

どのようなケースにも共通するのが、オンラインビジネスの流れを理解することだと思いますが、当然ながら、企業によって最初に必要とするものは異なります。その結果として、Webマーケティングやプログラミング講座だけでなく、Excel研修から始めるという選択もあるわけです。自社にとって重要なものをと考えていった結果は、違って当然です。

改めてDXとは？2025年問題を自分事と考えたほうがいい理由


ここで、今一度、DXという言葉の定義を見てみましょう。経産省の定義を踏まえて弊社の言葉で説明させていただくならば、「今後、企業としての生き残りをかけ、現存ビジネスや既存システムの見直しをした上でオンライン化を確実に進める」ということになろうかと思います。DXの詳しい定義は経産省のサイトをご確認ください。（参照：METI DX（経済産業省）（https://www.meti.go.jp/policy/digital_transformation/index.html））

今、DXの必要性を疑う企業は少ないでしょう。少子高齢化による労働生産人口の減少、ITを活用できる人材の不足、デジタル面での自社の競争力向上や優位性の確保、既存システムの老朽化、それにともなう維持コストの増大や運用保守ができる人材のひっ迫など、やらなければならない理由はたくさんあります。

その中でも、改めてお伝えしたいのが2025年問題です。国内でも数千社といわれる数多くの企業が導入しているSAP（基幹システム）の現行バージョンに対するサポートが終了する年だからです。このように明確なタイムリミットがありますから、SAP導入企業であれば基幹システム刷新とともにオンライン化を進めていくことが予想されます。

その一方でSAPを導入していない企業にとっても、このことは重要と捉えたほうがよいと考えます。取引先やその関連企業が、基幹システムの刷新とともにクラウドやモバイル、ビッグデータを活用したビジネスに移行することは十分に考えられますから、ある日突然そのことを告げられて慌てるという事態を避けるように動いておくほうがよいでしょう。

DXを好機と捉えてビジネスを発展させるチャンスに！


あらゆるビジネスにとって、もっとも肝心なのはお客さまです。そのお客さまの購買行動は近年変化し続けていますが、その中でも特にコロナ禍で実感したという企業も多いでしょう。ステイホームを合言葉に、自宅にいながら利用できるサービスは、この状況下でも業績を伸ばしていました。その背景には、若い世代でのスマホ普及率の高さがあるといえると思います。

これからの消費を支えていく若い世代は、モバイルネイティブやスマホネイティブと呼ばれ、「最初に手にしたデジタルデバイスがガラケーやスマホ」というモバイル世代です。共有されることの多いPCと違って1人1台という自分専用機器ですから、視点を変えれば、そのモバイルユーザーによるネット上での消費行動を分析することができれば、何が望まれているかをより詳しく知ることができるといえると思います。

ここで大切になってくるのがWebマーケティングです。具体的には、Webマーケティングとは何かを理解し、ツールでユーザーの解析分析をおこない、時にはウェブページを作り直し、時にはウェブ広告の比率を動画広告に大きく振り分けることで、お問い合わせ数を拡大するという方法でビジネスチャンスを拡大します。

つまり、オンラインビジネスの知識を吸収し、自社ビジネスをオンライン化、さまざまなプロと連携の上で成果を最大化することができれば、従業員一人ひとりの生産性を上げることにつながり、ひいては、早晩来たるDXの大波に備えて、企業として生き残る可能性を高めることにもつながるということです。

医療や介護、保育など、直接人と人とが触れ合い、ケアしあうことが欠かせないビジネスを除きますが、オンラインを味方につけるタイミングはまさに今だといっても過言ではないと考えます。

まとめ


DXを推進するにあたって大切なのは、動いてみることだと考えます。社内にプロジェクト推進リーダーを任命しチームを立ち上げる、DX推進パートナー企業の候補を探して連絡を取る、自社にとっての課題はどこにあるのかを調査するなどです。

社内のシステムや人材育成という、なかなかにコストがかかることですので、十分な検討が求められます。しかしその一方で、慎重になりすぎると時宜を逃してしまいかねません。DX推進は、決して平坦な道ではないでしょう。しかし、トライアンドエラーの繰り返しで、粘り強くひとつ一つの課題を解決していくよりほかないと考えます。

自社の課題がよく見えない、具体的に何をしたらいいのかわからない、相談できるパートナー企業をお探しの場合など、よろしければ弊社にご相談ください。課題を落とし込んだオーダーメイド研修をご提案させていただきます。

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この記事を書いた人

吉野竜司｜Ryuzi Yoshino株式会社アイクラウド　代表取締役CEO

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