激動の2020年!コロナ禍による研修方式の変化とこれからの時代に求められる研修のニューノーマル

激動の2020年!コロナ禍による研修方式の変化とこれからの時代に求められる研修のニューノーマル
激動の2020年が終わりを迎えようとしています。これまで研修を積み重ねてきた中で、このように環境が大きく変わり対応に追われたのは初めてでした。今回は、コロナ禍により弊社が受けたこの1年における研修方式の変化を振り返り、来年の助成金情報とともにお伝えします。その上で、今後の研修はどうなっていくのか、弊社が考える時代に求められる研修のニューノーマル像についてもお伝えしたいと思います。

この記事の内容

  • 激動の2020年!コロナ禍により受けた弊社研修方式の変化
  • コロナ禍により自宅での受講が特例として認められた年
  • 弊社が考える時代に求められる研修のニューノーマル

激動の2020年!コロナ禍により受けた弊社研修方式の変化


冒頭でも触れましたが、今年ほど激しい変化に見舞われた年はありません。少しお時間をいただいて、2020年の振り返りにお付き合いいただけますと幸いです。

年初はまだコロナ禍という認識ではなく、どうやら隣国で新手のウイルスが流行しているらしいという意識を持っていた人が多かったのではないでしょうか。

2月下旬頃から少しずつその脅威が報道されるようになり、3月末には時の首相により学校への臨時休校が要請されました。4月には緊急事態宣言が発出され、5月末に解除されるものの、その後何度となく押し寄せる波をこらえている現状といえるでしょう。

春先、弊社は次から次へと寄せられる研修のオンライン化要請の対応に追われていました。別の記事でもご紹介しましたが、弊社のお客さまのほとんどが集合方式からオンライン方式へと切り替えられた時期でした。このタイミングでスタートしたのが「オンラインライブ」です。

その後、打ち合わせもオンラインでというご要望から「ぜんぶオンライン」を開始、オンライン研修による資格取得講座を初めて実施しました。結果が懸念されましたが、合格率が集合研修よりも高かったことは、以前にお伝えしたとおりです。


秋口には、動画コンテンツの配信を開始しました。研修受講後の復習や新しい分野を学ばせる際の入門編としても適した内容となっており、5分間講義を無料で視聴していただける体験動画もご用意しています。


お客さまにご満足いただける研修に欠かせない弊社講師陣の採用基準についても、思い切って公開させていただきました。


コロナ禍により自宅での受講が特例として認められた年


2020年は、研修に対する特例が認められた年でもあります。昨年、さまざまな助成金が打ち出されたのは記憶に新しいところでしょう。弊社が利用している助成金においても自宅での受講が認められたのは、特例だったといえます。

助成金が支給される条件はお客様にとって重要なことですので、弊社としては最新情報をつねに確認するようにしています。残念ながら、来年(2021年1月)からは自宅での受講が認められないとお伝えしなければなりません。

国が決めたこととはいえ、オンライン研修を受講するために出勤または外出をしなければならないという点には矛盾を感じます。受講者の安全と利益を考えると自宅受講を認めてほしいところです。これは、時代の大きな流れから生まれつつあるニューノーマルに沿っている考え方といえるのでしょうか。

弊社が考える時代に求められる研修のニューノーマル


弊社に限らず、ほとんどの研修会社において、この1年で研修方式がオンライン化へと大きく舵を切ったことと思います。このことを受け、今後求められるであろう研修のニューノーマルについて考えてみました。大きなポイントとして挙げたいのは、次の3つです。
  • コミュニケーションツールの最大活用
  • 時間の有効活用
  • デジタルデバイドの解消

ひとつずつ見ていきましょう。

コミュニケーションツールの最大活用


これからの研修では、オンラインのコミュニケーションツールが最大限に活用されていくことになると思います。Zoomなどのオンライン会議ツールは、都度新機能が実装されていきますので、多様なニーズに応じてますます機能が充実し、使いやすさが向上していくでしょう。

時間の有効活用


オンライン研修のように、時間を有効活用できるスタイルの研修が、よりいっそう求められるようになると思います。補助金の関係から、会議室などに集まってオンライン研修を受講するハイブリッド方式も好まれるかもしれません。弊社オンラインライブなら移動時間を必要とせず、動画コンテンツなら隙間時間でスキルアップが可能です。

デジタルデバイドの解消


総務省の情報白書によると、デジタルデバイドは「インターネットやパソコン等の情報通信技術を利用できる者と利用できない者との間に生じる格差」とされています。インターネットの活用度が生む情報格差であり、取得できる情報の質や機会の格差です。

例えば、弊社の定番講座のひとつにウェブ解析士の認定講座があります。弊社はウェブ解析士の資格試験を運用している主催者のひとつですが、その主催者が地方では非常に限られているため、資格取得講座の受講や資格試験受験の機会に大きな差があります。講座を担当する講師の知識や経験も、大都市圏とそうでないところには質量の両面で違いがあるといわざるをえません。

ウェブ解析士の認定講座はもちろんのこと、ウェブマーケティング講座全般にも同様のことがいえます。かつて、沖縄や福岡、高松、広島でウェブマーケティング講座を遠征開催したことがありますが、その理由は地方における学習機会の少なさからくる企業の求めに応じたからでした。

このような情報格差、つまりデジタルデバイドは、オンライン研修ですべて解消できます。

まとめ


激動の2020年を振り返った上で、オンライン研修のニューノーマルに思いをめぐらせると、弊社の経営理念に改めて立ち返る必要があると感じました。この機会にお伝えしたいと思います。

「コンピュータとインターネットをすべての人が利活用できる生活を」

文字にしてしまうと非常にシンプルに見えるかもしれませんが、現実を動かしていくためにはたゆまぬ努力が欠かせません。弊社の原点はここにあるということを忘れずに、オンライン研修という接点から、つねに挑戦を続けてまいりたいと思います。

この記事を書いた人

吉野竜司|Ryuzi Yoshino株式会社アイクラウド 代表取締役CEO

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